エレベーターは不特定多数の方が利用する公共性の高い乗り物であり、高い安全性と利便性が求められています。過去に設置されたエレベーターは経年による劣化と共に、最新機種との機能や性能の差は広がっていくばかりです。これらの差はエレベーターのリニューアルによって改善を図ることが可能です。
所有者や管理組合の方々の経済的な理由等から踏みとどまっているケースが多々みられますが、エレベーター利用者の安心の獲得、安全性の向上、及び地球環境保護の視点から、いま一度リニューアルの必要性をご検討いただければと弊社では願っております。
福岡・北九州にてエレベーターリニューアルご検討中のご担当者様、是非弊社へご相談下さいませ。

エレベーターの耐用年数について

税法上のエレベーターの償却耐用年数は17年と定められています。また、建築・設備維持保全推進協会のライフサイクルコスト評価指針によると、計画耐用年数は25年とされています。ただし、この数字も設置当初から継続的かつ適切な保守作業が必要であり、経年による物理的な劣化や社会環境の変化などにより、その耐用年数はあくまで理想の数字と言えるかもしれません。

設置後20年以上のエレベーターの故障率について

一般的に機械品の故障率を経過年数で確認すると、初期故障期（1～6年）、偶発故障期（7～19年）を経て摩耗故障期（20年～）に入ると経年劣化による故障率が増加する傾向にあります。
エレベーターに関しても同様で、設置後20年を経過すると、たとえ適切な保守点検を継続していたとしても故障率は増加してしまいます。

耐震性の強化について

エレベーターの耐震強度に関しては、過去に発生した地震によるエレベーターの被害状況を考慮して、耐震設計基準が順次整備強化されてきました。
1971年アメリカで起こったサンフェルナンド地震により「昇降機防災対策基準（旧耐震基準）」が制定され、1978年に発生した宮城県沖地震を受け「エレベーター耐震設計・施工指針（新耐震基準）」が制定されました。また、1995年の兵庫県南部地震も元に「昇降機耐震設計・施工指針（新新耐震基準）」が策定されました。
これら耐震性の基準が上がるに従い、物損率が減少するというデータが実際に日本エレベータ協会より出ています。耐震性の改善を図るリニューアルを実施することにより、物損率の改善を図ることが可能となります。

性能の変遷について

エレベーターは安全性の向上のために、新しい技術が順次適用されてきました。利用する方々が、より安心・安全、かつ快適に利用できる工夫が日々施されています。
それらのうちのいくつかを簡単にご案内いたします。

◆地震時管制運転

地震時に乗客の安全を図り、機器の損傷を防止するため、地震感知機との連動によりできるだけ早期にエレベーターを最寄りの階に停止させ、二次災害を防止する機能。

◆ドア過負荷検出装置

ドア開閉動作時の可不可を検出し、戸閉中であれば反転戸開し、戸開中であれば一旦停止後に反転戸閉を行う装置。

◆フェッシャープレート

停電・故障などにより、かごが乗場と離れた位置に停止した場合、乗客がかごの戸を開け昇降路内に転落することを防止する装置。

◆遠隔監視装置

保守会社から遠隔で、エレベーターの状況を監視する装置。

◆マルチビームドアセンサー

かごドアに、多数のビームを張り巡らせ人がビームを横切ることにより、ドアが反転する装置。

◆防犯カメラ

かご内の状況を監視する装置。

省エネの観点から見たリニューアルの必要性

日本エレベータ協会の資料によれば、リニューアル前後の消費電力の改善率は平均すると約44％ダウンという結果が出ています。もちろん、機種による数値の違いはありますが、リニューアルすることで大幅に消費電力の改善が図れることは間違いありません。また、エコという観点からも、リニューアルによりCO2排出量が大幅に軽減でき、地球環境に優しい結果をもたらしてくれます。

国内主要メーカーのエレベーターであれば、型式・年代問わず対応可能ですので、経費削減や維持管理費のコストダウンをお考えの方は是非ご連絡下さい。

その他、エレベーターの保守管理、メンテナンス、リニューアルでお悩みの福岡市・北九州市及び近郊都市の皆さま、どんなことでもお気軽にお問い合わせください。弊社専門スタッフが出来る限り丁寧にお話を伺い、ご説明をさせていただきます。